マスコミ四媒体は、テレビの普及から長きにわたって、他の媒体(屋外広告、
ダイレクトメールなど)とは桁違いに規模の大きい、主要な
広告媒体として機能してきた。また、新聞社や出版社、放送局といった社会的使命を帯びた大企業の審査を通ったもののみを
広告として受け入れることから、マスコミ四媒体に載った広告は読者・視聴者からの信頼が高かった。
しかし近年では、これらの従来的なメディアの退潮と、新しいメディアである
インターネットの台頭に伴い、広告におけるマスコミ四媒体の圧倒的な優位性にはかげりが見え始めている。
電通が
2009年2月23日に発表した「2008年(平成20年)日本の広告費」では、日本の総広告費に占めるマスコミ四媒体の割合は49.3%に落ち、初めて50%を切った。また、マスコミ四媒体の広告の信頼性が問われる事態も起きている。たとえば、
近未來通信の詐欺事件では、広告を漫然と載せ続けた新聞社が批判を浴びた。